葬儀コラム

大切な人との別れは突然訪れるものです。深い 悲しみの中、限られた時間の中で葬儀の準備を進めるのは、ご遺族様にとって大変な負担となります。
しかし、少しずつでも葬儀の準備を進めておけば、もしもの時も気持ちに余裕を持って故人様を送り出すことができます。

とはいえ身近な方のご葬儀は、長い人生の中でもたびたび経験するものではありませんので、何から手を付けてよいのか分からないという方がほとんどでしょう。
そこで本記事では、はじめて葬儀の事前準備をおこなう方に向けて、必要な準備について詳しく解説します。

葬儀までに用意しておく品物

葬儀を滞りなく営むうえで必要となるものの中には、わずかながら事前に準備しておける品物が存在します。
あらかじめ用意しておくことで、もしもの時の負担が軽減されます。

遺影用の写真

通夜・葬儀で祭壇に飾られる遺影用の写真は、故人様を偲ぶに相応しい一枚を選びたいものです。
遺影に用いる写真は、以下のようなポイントに重点を置いて選ぶことが推奨されています。

• 故人様のお顔が正面を向いている、あるいはカメラ目線である
• 故人様のお顔が大きく写っている（親指ほどの大きさが目安）
• ピントが合っている
• 故人様らしい表情の写真
• 10年以内に撮られた、お元気だった頃の写真

故人様の人柄が伝わる自然な表情の写真であれば、服装や背景などは修正可能ですので、あまり気にする必要はありません。
画像の加工技術が進化した現在では、修正を施しても昔のような不自然さはなく、元の写真に違和感なくなじませることが可能です。

また故人様のお顔の向きについても、かつてほど厳格に真正面であることを求められることはなく、少し斜めを向いた写真でも問題ありません。
とはいえ、遺影は一般的なポートレイトとは異なりますので、故人様の目線は正面を向いている必要があります。

直近に撮影された写真である必要はありませんが、できるだけ最近の写真を選ぶと、お元気だった頃の故人様を思い浮かべやすくなります。
近年では、ご年配の方向けの写真撮影会などを催す葬儀社や終活企業も増えつつありますので、元気なうちに参加しておくのも選択肢の1つとなるでしょう。

核家族化が進んだ日本では、子供や孫世代が離れた場所で暮らしている方も多いため、年齢を重ねるにつれて、写真を撮る機会も少なくなりがちです。
年末年始やお盆など、みんなが集まるタイミングで、たくさんの写真を撮っておくことをおすすめします。

印鑑

身内に不幸があった場合、原則として7日以内に、以下のいずれかの役所に死亡届を提出する必要があります。

• 故人様が亡くなった場所を所管するの市区町村役場
• 亡くなった方の本籍地の市区町村役場
• 届出人の住所地の市区町村役場

死亡届に必要事項を記入する「届出人」は、戸籍法第87条で、親族・同居者・家主・地主・家屋管理人・土地管理人等・後見人・保佐人・補助人・任意後見人・任意後見受任者のいずれかと規定されているものの、役所への提出は他人が代行しても問題ありません。
そのため近年では、葬儀社スタッフが死亡届の提出や火葬許可証申請などを代行するケースも多くなっており、その際に届出人の印鑑が必要となります。

葬儀社に預ける印鑑は、一般的な三文判で問題ありませんが、シャチハタなどのインク浸透印は使用不可となりますので注意が必要です。

葬儀までに確認しておくこと

葬儀を執り行ううえで、いくつか必要になる情報があります。万が一に備えて、あらかじめ確認しておくと安心です。

宗旨宗派

日本で営まれる葬儀の9割ほどは仏式といわれていますが、近年では菩提寺を持たない方も多く、家の宗派を把握していない方も少なくありません。
しかし葬送儀式や必要な葬具は宗派ごとに異なるため、あらかじめ確認しておく必要があります。

自宅に仏壇が安置されている場合は、ご本尊様や脇侍を確認することで、宗派をある程度まで特定できます。
もし調べても分からない場合は、親族に相談する、あるいは本家の宗派に合わせるなどの方法もあります。
もしも菩提寺や付き合いのある寺院がない場合は、葬儀社から紹介してもらうことも可能ですが、やはり宗派の確認が必要となります。

また最近では、低価格な「寺院紹介サービス」を提供している葬儀社もありますが、本来の菩提寺があるにもかかわらず、こうしたサービスを利用した場合、後になって納骨を拒否されるなどの大きなトラブルに発展する可能性もあります。
菩提寺が遠方で、葬儀でのお勤めを依頼するのが難しい場合でも、事前にしっかりと了承を得ておくことをおすすめします。

本籍地

死亡届を提出する場所は、死亡者の死亡地・本籍地、または届出人が居住する地域の市町村役場と定められています。
また死亡届には、亡くなった方の本籍地を記載する欄がありますので、あらかじめ確認しておいた方が安心です。

葬儀までに決めておくこと

葬儀を滞りなく営むためには、親族内の意見をあらかじめ取りまとめておく必要があります。
事前に決めておくべきことを、今のうちに把握しておきましょう。

喪主を務める方

喪主は、遺族を代表して葬儀全体を取り仕切るとともに、故人様に成り代わって僧侶や会葬者を迎える重要な役割を担います。
喪主の選び方に明確な決まりはありませんが、ご親族内のどなたかが務めるケースが大半を占めます。

近年では、亡くなった方の配偶者が喪主を務めるケースが多いものの、体力的に不安がある場合などは、長男や長女などの子供世代が担うことも少なくありません。
また亡くなった方に身寄りがない場合などは、親しい友人・知人や、病院や高齢者施設の責任者など、親族以外の方が務めることも可能です。

かつては家を継承する長男が務めるべきとされた時代もありましたが、核家族化が進んだ現在では、こうした考え方も少数派となっています。
喪主の役割は多岐にわたり、1人で担うのは非常に負担が大きくなりますので、可能であれば親族内で役割を分担するとよいでしょう。

葬儀の規模や内容

葬儀の規模は、想定される参列者数によって決まりますので、あらかじめ大まかな人数だけでも把握しておいた方が確実です。
また近年では、葬儀の形式も多様化しており、伝統的な一般葬だけでなく、少人数で見送る家族葬や直葬（火葬式）・一日葬などがあります。

都市部や周辺地域では、ご遺族様を中心とした少人数で見送る「家族葬」が増えつつある一方、地縁の強い地方や郊外などでは、生前にご縁のあった方々を広くお招きして営む「一般葬」を希望される方が多くを占める地域もあります。
また、ご年配の方にとって、通夜式や葬儀・告別式をおこなわない「直葬（火葬式）」や、通夜式を省略した「一日葬」は、馴染みがない弔い方となりますので、抵抗を感じるのも無理はありません。

最終的に、どういった葬儀にするかを決めるのはご遺族様ですが、できるだけ禍根を残すようなことは避けたいものです。
地域の特性や、故人様・ご遺族様の社会的な地位、交友関係の広さなどを考慮したうえで、故人様に相応しい葬儀プランを選びましょう。

利用する葬儀社

病院や介護施設で亡くなった場合、故人様を当日中に安置場所に搬送するよう求められるのが一般的です。
しかし、あらかじめ利用する葬儀社だけでも決めておけば、搬送依頼の連絡を入れるだけで済みますので、もしもの時にも慌てる必要はありません。

近年では、葬儀社の多くで事前相談会や式場見学会などのイベントを開催しています。
身近な方のご葬儀は、ほとんどの方にとって不慣れなものですので、さまざまな疑問や不安があるのも当然です

しかし葬儀の事前相談では、経験豊富な葬儀社スタッフが疑問や不安に答えてくれますし、概算の見積もりを作成してもらうことも可能です。
また応対する式場スタッフの立ち居振る舞いを見れば、葬儀社の力量や教育レベルを推し量る指標ともなります。
葬儀の事前相談や式場見学会には、多くのメリットがありますので、葬儀社選びの参考として足を運んでみてはいかがでしょうか。

まとめ

本記事では、もしもの時のために事前準備しておける物や、時間的な制約がないからこそ、後悔のない葬儀にするために今できることについて、詳しく解説いたしました。
できることは限られるものの、その多くは決して難しくないことがお分かりいただけたかと存じます。

葬儀は亡くなった方を見送るための大切な儀式ですので、できるだけ後悔したくないものです。
故人様との最期のお別れをより良いものにするためにも、しっかりと準備しておくことをおすすめします。